会葬規模によりプランをご提案します。
社葬は会社に多くの貢献のあった方が亡くなられた場合に、その企業が主催して行う葬儀をいいます。社葬の葬儀次第は、遺族の意向や宗派または日程によって異なりますが、会社の威信にかかわる行事ですので念入りな準備をもって儀式に臨んでいきます。
なお当社は社葬請負業者への依頼はせず独自の経験、プロセスにて自信と責任のある社葬の企画、提案を致します。

会社の発展に貢献された創業者や社長などの社葬を準備したり、計画をするときには当社にご連絡ください。数々の経験による社葬の準備から運営まで専門家としてアドバイス致します。
また同業者からの相談等も承っております。

訃報直後より遺族対応、自宅の世話役などの初動役割も必要となります。
当社は365日24時間体制です。急な対応も遠慮なくご相談ください。
また関東以外の遠隔地で亡くなられた時、日本ではなく海外で亡くなられた時でも関係機関の連絡やお迎えも責任を持ってお手伝いいたします。

社葬を行うことを家族に伝え、内諾を得ます。同時に宗旨宗派の確認をします。
寺院に社葬を執り行う旨を伝え内諾を得ます。

ご遺族の希望も取り入れつつ宗教上の仏式・神式・キリスト教式にわかれます。
また、ご遺体を前に「社葬」を行う場合と「密葬」を行った後に改めて「本葬」を行う場合があります。密葬を行ったときは無宗教式の本葬を行う場合もあります。

社葬には死亡時から葬儀終了までの葬儀費用をすべて会社が負担する社葬と、葬儀費用の一部を会社が負担し家族と合同で行う合同葬・準社葬があります。また各団体と合同に行う社葬も合同葬と言われます。

例)	1 経費は会社負担、香典は全額遺族が受取る	(非課税)
	2 収入から経費を差引き、遺族にお渡しする	(贈与対象)
	3 収入、経費共に全額会社の費用とする	(事業所得)

企業イメージに相応しい会場、会葬者数を予想し人数に合わせて式場を選びます。

ホテルでのお別れ会プランもご提案致します。

ご逝去から3～5日後に行うことが一般的です。密葬を行う場合は約一ヶ月後に行います。
なお密葬を行ったときも友引は避けます。近年では土曜日・日曜日・祝日を避ける傾向にあります。

葬儀の最高責任者である葬儀委員長は企業の代表者や後続社長がなります。また規模や形態により葬儀副委員長を立てることもあります。
社外の方へ依頼する場合は逝去者との関係、年齢、社会的立場を考慮し依頼します。
葬儀委員は企業の代表として立礼などを行い、取締役や部長クラスが担当するのが一般的です。

※喪主が葬儀委員長になることはありません。

社葬の費用は式場の選択や規模、形態により変動します。
ここでは会葬者500名程度、会葬者1000名程度の予算一例となります。

社葬やお別れ会をどの葬儀社に依頼するか、またはホテルに依頼するとでは実際にどう変わるのでしょうか。 これは社葬だけでなく個人葬にも言えます。

ある葬儀社に依頼すればその葬儀社で執行し、ある葬儀社に依頼すると社葬請負業者に引継ぎます。
そのために社葬執行の経験や知識、ノウハウは一部の葬儀社にしかないのが現状です。またホテルに依頼した場合は環境の良さということもありますが焼香はできない、飲食を必ずするなどの規制があり宗教的儀礼としては社葬の次第やその意味などの理解が違います。
故人とご遺族の心情を理解し、格調高い儀式を執行する葬儀社の選択は重要です。